【知らなきゃ損】仮想通貨投資に必要な基礎知識を解説|初心者向け11選

【知らなきゃ損】仮想通貨投資に必要な基礎知識を解説|初心者向け11選
  • 仮想通貨投資を始めたいと思うけど全くの無知なので不安…
  • 仮想通貨をいろいろ調べてみたけど情報が多すぎてよくわからない…
  • 初心者が知っておくべき本当に必要な基礎知識や注意点を教えてほしい!

こんな疑問にお答えします。

仮想通貨は投資商品の側面がある一方、新しい技術として活用されており今のうちに触れておいて損はありません。

ただ何の知識もなく始めてしまうと、思わぬ事態に見舞われて大切な資産を失ってしまいます。

この記事では、初心者向けに仮想通貨に関する知っておくべき基礎知識や注意点を簡潔に解説しています。

本記事を読めば、仮想通貨投資で押さえるべき点やリスクから逃れるポイントが分かるので、ぜひ参考にしてみてください。

仮想通貨とは何かを理解しよう

仮想通貨のメリットと注意点

仮想通貨の一番のメリットは将来性があることでしょう。

IT分野の進展とともに普及していくからですね。

一方、仮想通貨の注意点は価格の変動幅が大きいことです。

上手く行けば大きな利益が得られる可能性もありますが、損もしやすい投資といえます。

仮想通貨の認知度は徐々に高まっているものの、まだまだ一般には普及していないのが実状です。

ただ、いずれは日常の決済手段として使える日も来るでしょう。

仮想通貨は未来の可能性を秘めている通貨であるため、長期保有して価値が上がるのを見守りましょう。

>>【意外と知らない】仮想通貨のメリットとデメリットを解説|3つのポイントとは?

仮想通貨の種類

仮想通貨には無数の種類があります。

次から次へと多くのものが生まれているからですね。

ビットコインやイーサリアムが有名ですが、世界中に存在する仮想通貨は数千種類とも言われています。

国内の主要取引所で扱っている仮想通貨は約20種類です。(2022年10月29日時点)

認知度が低いものや出てきたばかりの仮想通貨は、大きく値上がりする可能性がある一方、価値がほぼゼロになるリスクも持ち合わせています。

仮想通貨の種類を理解して、自分のリスク許容度や通貨の将来性を考慮した投資が大切です。

仮想通貨を形成する技術

仮想通貨は特定の管理者がいない分散型台帳で管理されています。

具体的には「ブロックチェーン」という技術で運用されており、データの破壊や改ざんがほぼ不可能なしくみです。

​​仮想通貨の取引は一定数ごとにブロック単位で台帳へ格納されるため、過去の取引履歴がすべて記録されています。

なお、管理のしくみを詳しく理解するのは難しいため、不特定多数のコンピューターが相互に監視する技術だと理解しておけばいいでしょう。

仮想通貨はブロックチェーンにより各取引が記録及び管理されています。

仮想通貨の増やし方を知ろう

仮想通貨はコツコツ積み立てる長期での投資をしましょう。

短期では価格の変動幅が大きいため損しやすいからです。

具体的には、ドルコスト平均法と言われる毎月定額を投資する手法がいいでしょう。

価格にかかわらず毎月一定数の仮想通貨を購入することで、購入単価を平均化できます。つみたてNISAと同じしくみです。

仮想通貨はIT分野の進展と共に長期的に需要は増えていくので、辛抱強く投資しましょう。

投資は入金額も大事ですが、継続することが一番重要です。

価格暴落や悲観的なニュースに振り回されず、淡々と積み立てていきましょう。

ドルコスト平均法による投資でリスクを低減できます。

仮想通貨を守る力を育てよう

仮想通貨に関する法令を知る

仮想通貨を扱う上で関連法令は最低限確認しておきましょう。

法整備は随時進められており今後変更になる可能性が高いからです。

2019年の資金決済法・金融商品取引法等の改正では、法律上の名称が「仮想通貨」から「暗号資産」になりました。

また、仮想通貨取引所に対してユーザー資産の保護を強化する政令も出され、仮想通貨がより安全に扱える環境が整備されています。

仮想通貨に関わる税制改正もホットな話題なので注視が必要です。

定期的に法改正に関する情報を収集していきましょう。

>>【もう迷わない】仮想通貨と暗号資産の違いとは?|法改正もわかりやすく解説

仮想通貨に関する税金を理解する

仮想通貨投資で儲けが出たら税金がかかります。

個人の利益として扱われるからですね。

具体的には、雑所得の扱いとなり所得税と住民税が課税されます。

利益確定後に課税対象となるため、仮想通貨を保有しているだけで税金は発生しません。

仮想通貨は価格の変動が大きいため、短期的に大きく儲けが出せる投資です。

所得の申告漏れや無申告も相次いでいるため、税務署も力を入れて取締りや徴収をしています。

仮想通貨に関する利益が出た場合は確定申告を忘れずに行いましょう。

国税庁は19年に全国の国税局に暗号資産などを専門とするプロジェクトチームを設置するなど、悪質な税逃れへの取り締まりを強化。

暗号資産で申告漏れ、追徴2億円超も…(読売新聞オンライン)

>>【ガチホなら不要】仮想通貨の確定申告が必要なケースと5つの手順を解説|利益20万が分岐点

仮想通貨の使い道を知ろう

仮想通貨は日本円に換金せずに使うこともできます。

決済手段としてビットコインが利用可能な店があるからです。

例えば、家電量販店のビックカメラでは円に換金せずビットコインで買い物の支払いができます。

また海外送金や寄付にも仮想通貨を使うことができます。

とはいえ、まだまだ仮想通貨を利用できるお店は限られているため、支払いとして使う際は日本円に換金せざるを得ません。

今後仮想通貨が普及していけば、使えるお店が増えるとともに、もっと気軽で便利に使えるようになるはずです。

今は仮想通貨を使わないで未来を見据えて貯めることに専念するといいでしょう。

仮想通貨投資に関するQ&A

仮想通貨投資に向かない人とは?

リスクを取れない人は仮想通貨に手を出さないほうがいいでしょう。

仮想通貨はリスクが高い投資だからです。

仮想通貨の将来性を信じられない方や余剰資金がなく長期投資できない方もやめておくといいですね。

とはいえ、何かを得るには相応のリスクが伴います。

今のうちに先行投資として少額から仮想通貨を買ってみるのもありです。

仮想通貨がもっと日常生活に浸透してくれば、大きなリターンがあるかもしれません。

自分のリスク許容度を確認して投資に向いているのか判断するといいでしょう。

(引用)リスク許容度を左右する6つの要素(マネックス証券)

>>【絶対失敗する?】仮想通貨投資をやってはいけない人3選|大損しない方法も紹介

仮想通貨は副業になる?

仮想通貨で稼いでも副業にはなりません。

事業ではなく投資の一種になるからですね。

「事業所得」となる副業では、青色申告特別控除の使用や給与所得との損益合算により、税金のメリットがあります。

一方で、仮想通貨投資で稼いだ金額は、税制上「雑所得」になるため、税金を抑える手法は限られます。

事業所得による税制上のメリットを使って稼ぎたい場合は、仮想通貨投資より「せどり」や「Webライター」などの副業がいいでしょう。

ちなみに、副業禁止の会社でも事業所得であれば住民税の納付方法を間違わない限り、会社にバレる可能性はほぼゼロです。

仮想通貨投資は副業にはなりませんが、税金のメリットは少ないです。

>>【サラリーマン必見】仮想通貨投資が副業にならない理由を解説|会社にバレない方法も紹介

公務員は仮想通貨投資できる?

公務員でも仮想通貨投資はできます。

副業にはならないからです。

公務員は副業が法律で禁止されているので、本業以外でお金を稼ぎたい場合は仮想通貨への投資を検討してもいいでしょう。

ただ韓国やロシアなど公務員の仮想通貨投資を禁止する国もあるので、今後の動きをチェックしていく必要があります。

なお日本では政府がWeb3.0推進の姿勢を示しており、その一部をなす仮想通貨を抑制する動きはおそらくないでしょう。

(引用)新しい資本主義実行計画工程表(内閣官房)

とはいえ、未来がどうなるかはわからないので、最新情報を追いかけて自己防衛することが大切です

>>【公務員は禁止?】日本と海外の仮想通貨事情を解説|違法と合法の国を比較してみた

仮想通貨はオワコン?

結論から言うと仮想通貨はオワコンではありません。

次世代のインターネットであるWeb3.0に不可欠な技術だからです。

仮想通貨は次から次へと新しいものが誕生しているため、需要の少ない通貨(コイン)は無くなっていくでしょう。

ただ、ビットコインやイーサリアムなど一定の地位を確立している通貨はさらに普及していくと考えられます

仮に仮想通貨がなくなったとしても、裏で動いているブロックチェーンは永久に残るため、別の何かで置き換わるだけでしょう。

人類の発展はテクノロジーの進展とともにあり、人類が生きている限り技術の進化は止まりません。

そのため仮想通貨は少なくとも数十年の間は存在し続けると言えます。

>>【仮想通貨はオワコン?】3つの理由から見える今後の展望を解説【半減期は目前】

【まとめ】仮想通貨投資に欠かせない基礎知識

仮想通貨投資の基礎知識11選
  1. 仮想通貨のメリットは将来性、注意点は価格変動の大きさ
  2. 投資できる仮想通貨は約20種類(存在は無数)
  3. 仮想通貨は分散型台帳(ブロックチェーン)で管理される
  4. 仮想通貨はドルコスト平均法で長期投資が良い
  5. 仮想通貨に関する法改正は要チェック
  6. 仮想通貨で利益が出た場合は忘れずに確定申告する
  7. 仮想通貨は円に換金せずに使える場所もある
  8. リスクを取れないなら仮想通貨投資はNG
  9. 仮想通貨で稼いでも副業にはならない
  10. 公務員でも仮想通貨投資はできる
  11. 仮想通貨はオワコンではない

仮想通貨を何の知識もなく始めてしまうと、予期せぬ事態に遭遇して大切な資産を失ってしまいます。

特に初心者は投資を始める前に仮想通貨の基礎や要点を押さえて知識武装しておくといいです

インプットのみでは知識は定着しづらいため、実際に仮想通貨を購入しアウトプットしながら学びましょう。

仮想通貨は急がず淡々と投資することが確実に資産を増やすポイントです。

将来の資産として仮想通貨を増やしておきたい方は、ぜひ投資を始めてみてください。

>>【最小リスク】仮想通貨を積立投資するメリットと注意点を解説|コツコツ増やす

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