- これから仮想通貨投資を始めても遅いかな…
- 価格のピークは過ぎたから今更はじめても儲からないのでは?
- 初心者にもわかりやすく仮想通貨を始めるべき理由を教えてほしい!
今回はこんな疑問にお答えします。
結論からいうと、仮想通貨は今から始めても遅くはありません。
仮想通貨市場は今後も伸びていくので、今のうちに仮想通貨を知り実際に触っておかないと、時代に取り残されてしまうでしょう。
この記事では初心者向けに、仮想通貨を始めるべき理由とこれから市場が伸びる要因を簡潔に解説します。
本記事を読めば、今からでも仮想通貨投資を始めるのが遅くない理由がわかりますので、ぜひ参考にしてみてください。
仮想通貨投資を始めるべき3つの理由
①株式や投資信託に比べて認知度が低い
1つ目は仮想通貨の認知度が低いためです。
日本人の仮想通貨保有率は2%程度であり、アメリカ人の16%と比べると非常に低いと言えます。
一方仮想通貨は今後ほぼ確実に普及していくことを考えると、伸びしろがあるとも言えるでしょう。
例えば日本人の株式所有率が13%程度(2021年)であるため、仮想通貨保有率は今後10年で少なくとも2~3倍は増える可能性が高いです。
つまり仮想通貨を始めるタイミングとしてまだ遅くはありません。
参照記事
・高まる投資熱-投資している人と投資に興味を持つ人の割合が大きく上昇-(野村総合研究所)
・アメリカでビットコインの真の普及は起きていない(CoinDesk Japan)
・「生活者1万人アンケート」調査結果に見る消費者の暗号資産保有行動(野村総合研究所)
②発行上限と半減期により価値が上がる
2つ目は仮想通貨の価値がこれから上がっていくためです。
特にビットコインは発行上限があることで価値が担保されています。半減期も決まっており、発行枚数も徐々に少なくなっていくのです。
- ビットコインの半減期
- ビットコインの発行量を半分に減少させるしくみ(4年に1回)。ビットコインの増加を緩やかにすることで、インフレを抑制しています。次回は2024年の予定です。
実際に発行上限枚数2100万BTCに対して、ネットワーク上で流通している採掘済みビットコインは約1,910万枚です(2022年8月14日時点)。
すでに90%以上が発行済みであり、2140年頃までに上限枚数に達します。
そのため、仮想通貨(特にビットコイン)は今後価値が高まっていく通貨といえるでしょう。
イーサリアムのように発行上限がない仮想通貨もあるので、すべての仮想通貨に当てはまるものではありません。
>>【初心者も安心】仮想通貨はビットコインからが最適な3つの理由|ランキング第1位
③決済や送金手段として今後普及する
3つ目は決済や送金手段として普及していくためです。
すでに一部の店舗ではビットコインを使用して買い物ができます。
今後は個人間や海外との取引がさらに広がるため、送金手数料が安い仮想通貨の需要も増えていくでしょう。
国内でもビットコインによる決済機能の簡素化が進み利便性が高まれば、より一層生活に浸透していくはずです。
新しい時代の初期段階である今のうちに仮想通貨に触れておきましょう。
仮想通貨がこれから伸びる3つの要因
①NFTなど新テクノロジーの台頭
新テクノロジー関連で仮想通貨が使用されるためです。
具体的にはNFTなどのこれから拡大していくサービスですね。
これらの市場は国内だけでなく国外も巻き込んでいきます。
世界的なつながりがより一層深くなるにつれ、決済手段として仮想通貨は非常に相性がいいです。
このように、仮想通貨市場はさらに拡大していくと考えられます。
- NFT(Non-Fungible Token)
- 代わりがない唯一無二の1点ものです。例えばデジタル上のアート作品は簡単にコピーされて、本物の所有者が誰なのか分からなくなります。NFTであれば、商品コードのようなものがブロックチェーンという分散型台帳に刻まれるので、所有者が明白です。
②上場企業や国家の参入
有名企業や国家が仮想通貨へ参入し始めているためです。
実際にエルサルバドル共和国などはビットコインを自国の法定通貨としています。
また海外を中心に上場企業がビットコインを保有しています。
したがって仮想通貨の需要は今後も伸びていくでしょう。
参照記事
スターバックス、ペイパル、コカ・コーラなど、ビットコインによる決済を受け入れる企業が増加(BUSINESS INSIDER JAPAN)
>>【未来のお金?】仮想通貨とは何かをわかりやすく解説|初心者脱却
③法整備の進行
仮想通貨の法整備が着実に進められているためです。
直近では資金決済法が改正され、仮想通貨の管理について法律に明記されました。
また現状では仮想通貨取引による利益は雑所得扱いですが、株式と同様に譲渡所得等に変更される議論も進んでいます。
そのため国内でも少しづつ仮想通貨の地位が確立しているといえるでしょう。
これからの仮想通貨市場の盛り上がりが期待できます。
第三章の二 暗号資産
第六十三条の八 暗号資産交換業者は、内閣府令で定めるところにより、暗号資産交換業に係る情報の漏えい、滅失又は毀損の防止その他の当該情報の安全管理のために必要な措置を講じなければならない
資金決済に関する法律
仮想通貨の今後のカギを握るのは?
新サービスの登場
1つは仮想通貨を活用した新しいサービスの登場です。
人気サービスが増えれば仮想通貨の需要も拡大するからですね。
ゲーム内で利用できる仮想通貨も出てきています。
仮想通貨に関するサービスが増えてくれば、おのずと仮想通貨の認知も広がっていくでしょう。
そのため新サービスの登場が仮想通貨の今後を左右します。
税制改正の加速化
もう1つは仮想通貨の税金に関する法整備の加速化です。
日本の仮想通貨市場が拡大しないのは税制が足かせになっているからですね。
仮想通貨取引の利益にかかる税金は株式などに比べて高い状態となっています。
せっかく利益が出ても税金が高ければ、投資意欲は低下せざるを得ません。
仮想通貨の普及には儲ける人を一定数増やすことも必要になるでしょう。
2022年8月に一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会が金融庁へ税制改正要望書を出しており、今後の動向に注目です。
- 要望骨子(分離課税)
- ・暗号資産取引にかかる利益への課税方法は、20%の申告分離課税とする
・損失については翌年以降3年間、暗号資産に係る所得金額から繰越控除ができる
したがって分離課税などの法整備が加速することが、仮想通貨の今後を左右するといえます。
引用記事
「2023年度税制改正に関する要望書」の公表(一般社団法人 日本暗号資産ビジネス協会)
>>【5つのコツ】仮想通貨で儲かる仕組みと方法を解説|より安全に増やす
まとめ|今から小さく始めてみよう
最後に本記事をもう一度おさらいします。
- 仮想通貨投資を始めるべき3つの理由
- 株式や投資信託に比べて認知度が低い
- 発行上限と半減期により価値が上がる
- 決済や送金手段として今後普及する
仮想通貨はリスクがありますが、適切に対応すれば過度に恐れることはありません。
「ノーペインノーゲイン」。何かを得るには痛みが伴います。
少なくともゼロリスクにすることは不可能なので、ある程度のリスクは受け入れるべきです。
やってみないとわからないこともあるため、まずは小さく始めてみましょう。
今回は以上となります。ありがとうございました。